なぜ「離職率」が会社選びで重要なのか
「離職率が低い会社で働きたい」——転職や就職を考える多くの方が、こう思っているのではないでしょうか。社員が長く働き続けている会社は、それだけで「働きやすい職場である可能性が高い」と推測できる強力な指標です。
給与・福利厚生・職場環境・上司との関係——働きやすさを構成する要素は無数にありますが、それらすべてに納得している社員は辞めません。逆に、どれか一つでも大きな問題があれば、社員は離れていきます。つまり離職率は、働きやすさを総合的に反映する一つの「結果指標」なのです。
本記事では、離職率が低い会社に共通する10の特徴を、具体的な見極めポイントとあわせて解説します。「働きやすい会社で長く活躍したい」と考える方に、企業選びの実践的な判断軸をお届けします。
日本の離職率の平均と目安｜業界別ランキング
まずは、日本の離職率の現状を押さえておきましょう。厚生労働省「雇用動向調査」によると、近年の日本企業全体の離職率は約15%前後で推移しています。「離職率が低い」と判断するには、この全国平均との比較が出発点になります。
業界別の離職率（高い業界）
| 業界 | 離職率（目安） |
|---|---|
| 宿泊業・飲食サービス業 | 約 26〜30% |
| 生活関連サービス業・娯楽業 | 約 22〜25% |
| サービス業（他に分類されないもの） | 約 19〜22% |
| 教育・学習支援業 | 約 16〜18% |
| 医療・福祉 | 約 15〜17% |
業界別の離職率（低い業界）
| 業界 | 離職率（目安） |
|---|---|
| 鉱業・採石業 | 約 6〜8% |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 約 8〜10% |
| 複合サービス事業 | 約 8〜10% |
| 製造業 | 約 9〜11% |
| 金融業・保険業 | 約 10〜12% |
業界によって離職率の水準は大きく異なります。「離職率15%」という同じ数値でも、宿泊業なら「業界平均より低くて優秀」、製造業なら「業界平均より高くて要注意」となるのです。応募する企業の離職率を判断するときは、必ず同業界の平均と比較することが大切です。
平均勤続年数の目安
離職率の補完指標として、平均勤続年数も合わせて確認しましょう。一般的な目安は以下のとおりです。
| 平均勤続年数 | 評価 |
|---|---|
| 15年以上 | 非常に安定した職場環境 |
| 10〜15年 | 安定した職場環境 |
| 5〜10年 | 業界平均レベル |
| 5年未満 | 注意が必要 |
離職率の低い会社の特徴10選【完全リスト】
業界平均と比較しても明らかに離職率が低い会社には、共通する10の特徴があります。一つずつ見ていきましょう。
長年黒字経営を続け、自己資本比率が高い会社は、業績悪化によるリストラや賞与カットのリスクが低く、社員が安心して働き続けられます。経営不安定な会社では、どれだけ福利厚生が良くても「明日はわからない」という不安から離職が増えます。
転職理由のトップは常に「給与への不満」です。同業他社と比較して給与水準が低い会社は、どれだけ職場の雰囲気が良くても若手社員が将来を見据えて転職していきます。給与・賞与が業界平均以上の会社は、それだけで離職率を下げる強力な要因になります。
新人研修だけでなく、中堅・管理職向けの研修まで段階的に用意されている会社は、社員が「ここで成長できる」と感じやすく、長期的に定着します。一方、入社後の教育が「現場で覚えろ」式の会社では、若手のうちに見切りをつけられがちです。
「頑張っているのに評価されない」「評価基準が不明瞭」と感じる職場では、優秀な社員ほど早く辞めていきます。評価項目が明文化され、評価面談で具体的なフィードバックがある会社は、社員が納得感を持って働き続けられます。
有給休暇の取得率、産休・育休の取得・復帰実績、特別休暇の制度——こうした「休めるかどうか」は、長期的に働けるかを大きく左右します。特に女性社員の定着率は、育休制度の充実度と完全に連動します。
慢性的な長時間残業は、若手社員の離職を加速させる最大の要因です。月平均残業時間が業界平均以下、かつ繁忙期と通常期の差が大きすぎない会社は、心身ともに長く働ける環境が整っています。
「5年後・10年後にどんな仕事をしているか」が見えない会社では、社員は長期的なモチベーションを保てません。職位や役職ごとの役割が明確で、ジョブローテーションやスキルアップの仕組みが整っている会社は、社員が腰を据えて働けます。
退職理由として「人間関係」は常にトップ3に入ります。社長や経営層の考えが社員に届き、上司との関係が良好な会社は、社員のエンゲージメントが高く維持されます。社内コミュニケーション施策（社内報、定期1on1、社内イベントなど）の有無もポイントです。
20代から50代まで各世代がまんべんなく在籍している会社は、世代間の知識継承が機能し、若手の育成環境も整っています。逆に「20代ばかり」「40代以上ばかり」と偏っている会社は、若手の早期離職や次世代リーダー不在のリスクを抱えています。
「責任は重いが給与は低い」「裁量はないがミスは責められる」——こうしたミスマッチは社員の不満を蓄積させます。職務に応じた権限・責任・報酬のバランスが取れている会社は、社員が納得感を持って働けます。求人票に「裁量権あり」とだけ書かれている会社よりも、「○○の意思決定権限がある」と具体的に書かれている会社の方が、実態とのギャップが少ない傾向にあります。
離職率を確認する具体的な方法
では、応募候補の会社の離職率を、どうやって調べればよいのでしょうか。
① 有価証券報告書（上場企業のみ）
上場企業であれば、有価証券報告書の「従業員の状況」セクションに平均勤続年数が記載されています。また、近年は人的資本開示の流れで離職率を公開する企業も増えてきました。EDINETから無料でダウンロードできます。
② 就職四季報
就職四季報には、新卒3年以内離職率や3年後定着率を掲載している企業が多数あります。書店や図書館で確認できる手軽な情報源です。
③ 企業の採用ページ・統合報告書
最近は離職率や平均勤続年数を採用ページで公開する企業が増えています。「数字を出している」こと自体が、その企業の透明性の高さを示す指標にもなります。
④ 口コミサイト
OpenWorkやライトハウスなどの口コミサイトでも、社員の声から離職傾向を推測できます。ただし退職者の主観が中心になりやすいため、参考程度にとどめるのが鉄則です。
⑤ 面接での質問
面接の逆質問の場で、「直近3年の離職率」「新卒社員の3年後定着率」を直接尋ねるのも有効です。明確に答えられない、または答えを濁す企業は、離職率に課題を抱えている可能性があります。
「離職率が低い」だけで判断する3つの落とし穴
離職率の低さは重要な指標ですが、それだけで「良い会社」と決めつけるのは危険です。3つの落とし穴を押さえておきましょう。
離職率はあくまで複合指標の一つ。経営の安定度、給与水準、教育制度、評価制度などの他の要素と組み合わせて、総合的に判断することが重要です。
データで「本当に社員が辞めない会社」を見つける方法
ここまで解説してきた10の特徴と離職率を、応募候補の会社ごとに自分で調べるのは、現実的にはかなりの労力が必要です。特に非上場の中小企業の場合、離職率も平均勤続年数も外部には公開されていないことがほとんどです。
JOBSCOREでは、掲載を希望するすべての企業に調査員が直接赴き、決算書情報の開示を含む取材を実施しています。5項目のスコアリングのうちの一つである「働きやすさ・人材定着感」では、離職率・平均勤続年数・社内コミュニケーション施策・職場環境などを総合的に評価。100点満点中70点以上の企業だけが掲載される仕組みです。
JOBSCOREの離職率の算出方法は、より「現在の組織環境を反映する」設計になっています。一般的な離職率の指標（新卒3年以内離職率など）では古いデータが残り続けますが、JOBSCOREの算出は最近の数年間の組織実態をより正確に映し出します。「今の企業の姿」をデータで確認できるため、入社後のミスマッチを大幅に減らせます。
まとめ
離職率の低い会社には、経営の安定度・給与水準・教育制度・評価制度・福利厚生・残業管理・キャリアパス・コミュニケーション・年齢構成・処遇バランスという10の共通点があります。これらの特徴を一つでも多く満たしている会社は、社員が「ここで長く働きたい」と感じる環境が整っている可能性が高いといえます。
ただし、離職率だけで「良い会社」と判断するのは危険です。「辞められない会社」「組織が硬直化している会社」「算出方法が異なる会社」もあるため、必ず他の指標と組み合わせて総合的に判断しましょう。
会社選びは人生の大きな決断です。客観的なデータと多面的な評価軸で、本当に長く活躍できる職場を見つけてください。
- 厚生労働省「雇用動向調査」
- 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」
- 厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」
- 金融庁「EDINET（電子開示システム）」
